職場のメンタルヘルスと生産性には、どのような関係があるのでしょうか。「出勤しているのに、なぜかパフォーマンスが上がらない」——そんな経験に心当たりはありませんか？

近年、心身の不調を抱えながら出勤することで生産性が低下するプレゼンティーイズム（presenteeism） という現象が、企業の健康経営において大きな課題として注目されています。WHO（世界保健機関）の推計によれば、うつ病と不安障害だけで世界経済に年間約1兆ドルもの損失をもたらしているとされています（WHO, 2019）。本記事では、メンタルヘルスと生産性に関する国内外の研究を読み解き、職場で何が起きているのかを明らかにします。

この記事でわかること

• プレゼンティーイズムとアブセンティーイズムの違いと経済的損失の規模
• メンタルヘルス不調が生産性に与える影響の定量的な研究結果
• 職場のメンタルヘルス投資がもたらすROI（投資対効果）
• 日本の健康経営・ストレスチェック制度と生産性改善の関係
• 立ち仕事の身体的負担とメンタルヘルスのつながり

メンタルヘルスと生産性が注目される背景

見えにくいコスト「プレゼンティーイズム」とは

企業が従業員の健康問題によって被るコストには、大きく分けて3つの要素があります。

コストの種類	内容
医療費	健康保険の自己負担分・企業負担分
アブセンティーイズム（absenteeism）	病気やケガによる欠勤・休職の損失
プレゼンティーイズム（presenteeism）	出勤しているが心身の不調でパフォーマンスが低下している状態の損失

アブセンティーイズムは「休んでいる人」なので把握しやすい一方、プレゼンティーイズムは本人も周囲も気づきにくいという特徴があります。しかし、その経済的インパクトは決して小さくありません。

Loeppkeらの研究（2009）では、米国の大企業における健康関連コストを分析した結果、プレゼンティーイズムによる損失が企業の健康関連総コストの約60〜80% を占めることが報告されています。つまり、目に見える医療費や欠勤コストよりも、「出勤しているのにパフォーマンスが落ちている」ことによる損失のほうがはるかに大きいのです。

日本における健康経営の潮流

日本でも、経済産業省が推進する「健康経営」 の枠組みの中で、プレゼンティーイズムが重要な指標として位置づけられています。経済産業省の「企業の『健康経営』ガイドブック」（2016）では、従業員の健康関連コストのうちプレゼンティーイズムが最大の割合を占めるとの分析が示されており、健康経営優良法人の認定においてもプレゼンティーイズムの測定・改善が評価項目に含まれています。

研究の概要：メンタルヘルスとプレゼンティーイズムの関係

メンタルヘルス不調が生産性に与える影響

メンタルヘルスの問題は、プレゼンティーイズムの主要な原因の一つです。Goetzelらの研究（2004）は、米国の複数の大企業で働く従業員を対象に、健康状態と生産性の関連を調査しました。その結果、うつ病がプレゼンティーイズムによる生産性損失に最も大きく寄与する健康問題の一つであることが明らかになりました。

さらに、Stewartらの研究（2003）では、米国の労働者を対象とした大規模調査を行い、うつ病を抱える労働者は週あたり約5.6時間分の生産的な労働時間を失っていると報告しています。このうち、欠勤（アブセンティーイズム）による損失は約1.0時間にとどまり、残りの約4.6時間はプレゼンティーイズム、すなわち出勤しながらもパフォーマンスが低下していることによる損失でした。

WHOが示す世界規模の損失とROI

WHOは2019年の報告において、うつ病と不安障害が世界経済に年間約1兆ドルの生産性損失をもたらしていると推計しました。この数字は、メンタルヘルスの問題が個人の健康課題にとどまらず、グローバルな経済課題であることを示しています。

一方で、WHOの分析では職場のメンタルヘルスへの投資は高いリターンをもたらすことも明らかになっています。具体的には、うつ病や不安障害に対する適切な治療・支援に1ドル投資するごとに、生産性向上を通じて4ドルのリターンが得られると試算されています（Chisholm et al., 2016）。

この1:4のROIは、メンタルヘルス対策が単なる「福利厚生」ではなく、経営戦略としても合理的な投資であることを裏付けるものです。

主な研究結果：定量的なエビデンス

日本における実態調査

日本においても、メンタルヘルスとプレゼンティーイズムの関連を示す研究が蓄積されつつあります。

東京大学の研究グループ（Nagata et al., 2018）は、日本の製造業企業の従業員を対象に、健康リスクとプレゼンティーイズムの関連を調査しました。その結果、心理的ストレスが高い従業員は、そうでない従業員と比較してプレゼンティーイズムによる生産性損失が有意に大きいことが示されています。

また、経済産業省が公表した分析では、ある企業において従業員一人あたりの健康関連コストを試算したところ、以下のような割合が報告されています。

健康関連コストの種類	割合
プレゼンティーイズム	約77%
アブセンティーイズム	約4%
医療費	約19%

この結果は、企業が健康経営に取り組む際に、プレゼンティーイズムの改善こそが最も大きなインパクトをもたらす領域であることを示唆しています。

ストレスチェック制度と生産性改善の可能性

2015年に施行されたストレスチェック制度（労働安全衛生法に基づく）は、従業員50人以上の事業場に年1回のストレスチェック実施を義務づけています。2025年の法改正により、この義務化は50人未満の事業場にも段階的に拡大される見通しです。

ストレスチェック制度の一義的な目的はメンタルヘルス不調の未然防止ですが、研究者の間では生産性改善への波及効果にも注目が集まっています。Imamuraらの研究（2016）は、ストレスチェックの結果をもとにした職場環境改善活動が、従業員のメンタルヘルス状態の改善だけでなく、プレゼンティーイズムの軽減にもつながる可能性を報告しています。

高ストレス者への面接指導や職場環境の改善といった介入を通じて、メンタルヘルスの問題を早期に発見・対処できれば、プレゼンティーイズムによる「見えない損失」を減らすことが期待されます。

立ち仕事の身体的負担とメンタルヘルスの関連

立ち仕事に従事する方にとって、この問題は特に身近なものです。長時間の立位作業は、腰痛や下肢の疲労といった身体的な負担を生じさせますが、この身体的負担はメンタルヘルスにも影響を及ぼすことが研究で示されています。

Halimらの系統的レビュー（2012）では、長時間の立位作業が身体的疲労だけでなく、精神的な疲労感やストレスの増大とも関連していることが報告されています。慢性的な身体の痛みがストレスや意欲の低下を引き起こし、それがプレゼンティーイズムにつながる——こうした「身体的負担→メンタルヘルス悪化→生産性低下」の連鎖は、立ち仕事の現場において特に意識すべきメカニズムです。

製造業や医療現場、小売業など、立ち仕事が中心の職種では、身体的な負担軽減策とメンタルヘルス対策を一体的に進めることが、プレゼンティーイズムの改善、ひいては生産性の向上につながると考えられます。人間工学に基づいた作業環境の改善や、適切な休憩の確保、身体的負荷を軽減する補助器具の導入なども、広い意味での「メンタルヘルス投資」と言えるでしょう。

研究の限界と今後の展望

プレゼンティーイズムの研究には、いくつかの限界があります。

まず、測定方法が統一されていないという課題があります。プレゼンティーイズムの評価には複数の質問票（WHO-HPQ、SPS-6、WLQなど）が使われていますが、それぞれ測定する内容や尺度が異なるため、研究間の比較が難しい場合があります。

また、多くの研究は横断研究（ある一時点での調査）であり、メンタルヘルス不調とプレゼンティーイズムの因果関係を厳密に証明するには、より長期的な縦断研究が必要です。メンタルヘルスの悪化がプレゼンティーイズムを引き起こすのか、それとも生産性の低下がストレスを増大させるのか、双方向の関係がある可能性も指摘されています。

今後は、日本の職場環境に即した大規模な縦断研究や、ストレスチェック制度を活用した介入研究の蓄積が期待されます。特に、立ち仕事を含むさまざまな業種ごとのエビデンス構築が進めば、より効果的な対策の立案が可能になるでしょう。

まとめ

メンタルヘルスの不調は、欠勤（アブセンティーイズム）よりもはるかに大きな「見えない損失」——プレゼンティーイズム——を通じて、企業の生産性に深刻な影響を及ぼしています。研究によれば、健康関連コストの約6〜8割をプレゼンティーイズムが占めるとされ、WHOの分析ではメンタルヘルスへの1ドルの投資が4ドルのリターンをもたらすことが示されています。

日本でも健康経営やストレスチェック制度の推進により、メンタルヘルス対策の重要性が認識されつつあります。特に立ち仕事の現場では、身体的負担がメンタルヘルスに波及し、さらに生産性低下を招くという連鎖を断ち切るために、身体面・精神面の両方からの包括的なアプローチが求められています。

参考文献

1. Loeppke, R., Taitel, M., Haufle, V. et al., “Health and productivity as a business strategy: A multiemployer study,” Journal of Occupational and Environmental Medicine, 51(4), 411-428, 2009. DOI: 10.1097/JOM.0b013e3181a39180
2. Goetzel, R. Z., Long, S. R., Ozminkowski, R. J. et al., “Health, absence, disability, and presenteeism cost estimates of certain physical and mental health conditions affecting U.S. employers,” Journal of Occupational and Environmental Medicine, 46(4), 398-412, 2004. DOI: 10.1097/01.jom.0000121151.40413.bd
3. Stewart, W. F., Ricci, J. A., Chee, E. et al., “Cost of lost productive work time among US workers with depression,” JAMA, 289(23), 3135-3144, 2003. DOI: 10.1001/jama.289.23.3135
4. Chisholm, D., Sweeny, K., Sheehan, P. et al., “Scaling-up treatment of depression and anxiety: A global return on investment analysis,” The Lancet Psychiatry, 3(5), 415-424, 2016. DOI: 10.1016/S2215-0366(16)30024-4
5. World Health Organization, “Mental health in the workplace,” 2019. https://www.who.int/mental_health/in_the_workplace/en/
6. Nagata, T., Mori, K., Ohtani, M. et al., “Total health-related costs due to absenteeism, presenteeism, and medical and pharmaceutical expenses in Japanese employers,” Journal of Occupational and Environmental Medicine, 60(5), e273-e280, 2018. DOI: 10.1097/JOM.0000000000001291
7. Imamura, K., Kawakami, N., Furukawa, T. A. et al., “Effects of an internet-based cognitive behavioral therapy intervention on improving work engagement and other work-related outcomes,” Journal of Occupational and Environmental Medicine, 58(12), e361-e369, 2016. DOI: 10.1097/JOM.0000000000000890
8. Halim, I., Omar, A. R., Saman, A. M. et al., “Assessment of muscle fatigue associated with prolonged standing in the workplace,” Safety and Health at Work, 3(1), 31-42, 2012. DOI: 10.5491/SHAW.2012.3.1.31
9. 経済産業省, 「企業の『健康経営』ガイドブック〜連携・協力によるいきいき職場づくり〜」, 2016. https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkokeiei_guidebook.html

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