背景：病院薬剤師にも及ぶ職業性腰痛の脅威

医療の最前線で働く病院職員にとって、腰痛は避けて通れない職業的リスクの一つです。特に病院薬剤師は、調剤業務や薬品管理、患者対応、服薬指導など多岐にわたる業務を担い、立ち作業や屈み動作が日常的に求められる環境に身を置いています。こうした作業環境は腰椎への継続的な負担を生み、慢性的な腰痛を引き起こす要因となります。

厚生労働省が公表した「平成30年 業務上疾病発生状況等調査」によると、労働災害における疾病の約6割を腰痛が占めており、特に医療・介護業界ではその割合が高く、腰痛が現場の生産性と職員の健康に深刻な影響を及ぼしていることがわかります。また、経済的損失の面でも、腰痛によるプレゼンティーズム（出勤していても能率が低下する状態）やアブセンティーズム（欠勤）によって、日本全体で年間約3兆円の損失が生じているという試算もあります。

さらに、近年では経済産業省主導による「健康経営」の推進が注目されており、従業員の健康管理を経営課題として捉える動きが活発になっています。病院においても、薬剤師を含むすべての職員の健康状態を把握し、予防的観点からの職場改善が重要視されつつあります。

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調査の概要：448人の病院職員に実施されたアンケートとは

本記事は、佐賀県のある急性期病院に勤務する正規職員448人を対象に行われた職業性腰痛に関する調査結果をもとに構成されています。調査方法は以下の通りです：

• 対象者：医師、看護師、看護補助者、薬剤師、放射線技師、臨床検査技師、リハビリテーション職、事務職、その他
• 調査内容：無記名自記式アンケートによる「腰痛の有無」「仕事への影響」「作業姿勢との関連性」などに加え、
  • 日本語版Oswestry Disability Index（ODI）を使用して腰痛の重症度を測定
  • ODIでは10項目（痛みの強さ、立位・座位・歩行の困難さ、社会生活への影響など）を6段階で評価し、12%以上を重症と定義

この調査は病院倫理委員会の承認を得て実施されており、信頼性の高いデータとして注目されています。

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薬剤師に注目：腰痛有訴率40％、重症者率33.3％の衝撃

データから見る薬剤師の腰痛リスク

本調査によると、薬剤師15人のうち6人（40.0％）が現在進行形で腰痛を抱えており、そのうち5人（33.3％）はODIにおいて重症レベルに該当しました。これは全体平均（腰痛有訴率41.7％、重症者率36.8％）と比べても高い水準であり、薬剤師という職種が想像以上に身体的負担を強いられていることを裏付けています。

他職種との比較では、看護補助者の重症者率が最も高く（76.9％）、看護師も有訴率が49.4％と高値を示していますが、薬剤師もこれらの高リスク職種に準じる形で腰痛を抱えている実態が明らかになりました。

なぜ薬剤師が腰痛に？作業環境からの考察

薬剤師は、調剤棚からの薬品取り出し、重量物（点滴パック等）の運搬、長時間の立位での作業、さらにはカウンター越しの服薬指導など、腰部への負担が継続的にかかる作業が多い職種です。調剤室の作業スペースが狭い場合や、床材の硬さ、棚の高さが合っていないといった職場環境も腰痛リスクを高める要因となりえます。

また、在庫管理や期限チェック、ピッキングといった単調かつ反復的な作業も、同じ姿勢を長時間続けることによって筋肉疲労を招き、腰部に負担を蓄積させる原因になります。

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腰痛による仕事への影響：身体の痛みがもたらす心理的ストレス

痛みだけではない、職業継続への不安

アンケート調査では、職員全体の22.3％が「腰痛により仕事に支障がある」と回答しており、さらに

• 仕事を続けることに不安を感じている：25.0％
• 転職を考えたことがある：9.6％

という心理的な影響も浮き彫りとなりました。

薬剤師も例外ではなく、肉体的負担が心理的なストレスや職場満足度の低下、将来的なキャリア形成への不安に直結している可能性が高いといえます。実際に、腰痛による能率低下（プレゼンティーズム）は慢性的な疲労感や集中力の欠如を引き起こし、医療事故のリスクにもつながりかねません。

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腰痛が発生しやすい仕事内容ランキング

調査結果から、腰痛が多く報告された作業内容を以下に整理します：

ランキング	作業内容	該当者数
第1位	移乗介助	89人
第2位	清拭・体位変換	86人
第3位	立位・中腰作業	78人
第4位	重量物の持ち上げ	29人
第5位	座位・デスクワーク	27人

薬剤師の場合は「立位・中腰作業」や「座位・デスクワーク」に該当する場面が多く、これらが腰痛発症に関連していると考えられます。

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腰痛対策の鍵は「人間工学」と「多職種連携」

理学療法士との協働による改善の可能性

調査では、リハビリテーション職（理学療法士・作業療法士など）の腰痛有訴率・重症者率が他職種に比べて相対的に低い傾向が見られました。これは、彼らが腰痛予防・緩和に関する知識とセルフケアの実践スキルを持っていることに起因すると考えられます。

このことから、薬剤師を含む他職種への理学療法士によるサポート体制（姿勢評価、職場レイアウト改善、簡易ストレッチ指導など）の導入は、腰痛予防の効果的な一手となりえます。

職場が取り組むべき腰痛対策とは

腰痛対策は個人の努力だけでは限界があり、職場全体のシステムとして整備することが求められます。具体的には以下のような施策が考えられます：

• 作業台・棚の高さを個人に合わせて調整
• 抗疲労マットやインソールの活用
• 業務の合間に行うマイクロブレイク（1〜2分の小休止）を制度化
• 定期的な姿勢チェックとフィードバックの導入
• 腰痛教育セミナーやストレッチ講習の開催

こうした取り組みは、腰痛の予防だけでなく職員の健康意識の向上にもつながり、ひいては医療サービス全体の質の向上に寄与します。

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まとめ：薬剤師の腰痛を軽視せず、職場全体で支える体制を

薬剤師の約4割が腰痛を訴え、3人に1人はODIで重症に分類されるという結果は、決して軽視できるものではありません。薬剤師は医療の一端を担う重要な職種であり、その身体的・心理的健康を維持することは患者サービスの質にも直結します。

腰痛の発症には、姿勢や作業環境といった物理的要因だけでなく、ストレスや業務負担の偏りといった心理社会的因子も大きく関わっているとされています。そのため、対策には人間工学・産業保健・メンタルケアといった多角的な視点が必要です。

理学療法士との協働をはじめとした多職種連携の推進、そして腰痛を単なる”体の不調”ではなく”職場改善の重要テーマ”として捉える意識改革が、今後の腰痛対策には不可欠です。

薬剤師が健康に、そして安心して働き続けられる現場づくりに向けて、今こそ本格的な腰痛対策の導入が求められています。